こんにちは！ブログ担当のeye（アイ）です！

ようやく秋の空気になってきましたが、今年の夏はまさに地球沸騰化でしたね。

数年前までは聞かなかった❝記録的短時間大雨情報❞やら❝線状降水帯発生情報❞が毎日のようにニュースになっていました。

気候変動などの影響からゲリラ豪雨と呼ばれる大雨被害が毎年のように報道されるようになり、各地で土砂災害も発生しています。

自然災害への備えは、「災害に見舞われないなら意味がない」と、対策の実施に後ろ向きな方が多いのですが、「天災だから致し方ない」と思えるのは十分に準備を行っても被害にあった場合だけで、「あの時こうしておけば…」とその後の人生に大きな傷を残してしまう結果になりがちです。

今回は大雨の時期だからこそ見直したいハザードマップについてご説明いたします。

■住み替えは最大の防災対策です

土砂災害、洪水、地震、噴火など日本は災害大国です。

絶対に安全と言い切れる街はほとんどなく、日本に住む以上、自然災害への備えは必要です。

数年前、大規模な土砂災害が発生した時に、その地域から住み替えることが防災対策だ、という発言をして批判を受けた元政治家の方がいらっしゃいましたが、災害からの復旧のコストや災害で失われる財産などを考慮すると、「その街に住まない」は効果の高い対策と言えます。

※被災された方に対する配慮のない発言で非難されるのは仕方がないのですが、平常時ならば当たり前のことを言っているに過ぎません。

既に家を所有してしまっている場合、住み替えを実現するなら、自宅を売却し、更に現在の予算の範囲で購入する（賃貸に移るという選択もあります）という労力も金銭的な負担も大きな対策となってしまいます。

住み慣れた街を離れなければならないという心理的負担も大きいです。

一旦家を所有してしまうと、防災対策のために住み替えるのは現実的とは言えません。

しかし、これから家を購入する場合は別です。

災害リスクを十分に検討した上で、よりリスクが少ない街を選ぶことはそれほど難しいわけではないのです。

■気に入った物件が見つかったら必ずハザードマップを確認しましょう

不動産購入の際には検討しなければならないことがたくさんあります。

希望条件が絞られてきて、エリアの予算感がぼんやり身に付き始めると、月々のローン返済額や物件以外の諸経費など現実的なお金の問題に直面します。

お金の問題と、将来被害にあうかどうかわからない災害リスクを天秤にかけてしまうと、どうしてもお金の問題を優先しがちです。

例えば希望エリアではどうしても予算オーバーになってしまう場合で、土砂災害警戒区域内だけれども手が届く割安な物件がでたらどうでしょう？

実際には「掘り出し物」と言われる物件を一般の消費者が購入するのは難しいです。つまり割安物件は相応の理由がある訳ですが、現実的な価格を見てしまうと、「被害にあうかどうかもわからないし…」と災害リスクから目を背けてしまうのが人情です。

ハザードマップを確認して災害リスクの高いエリアを避けることや、耐震性が確保された住宅を選択することは、住宅購入における検討事項ではなく、住宅購入における必須条件です。

義務化されていないからなど理由を付けて災害リスクから目を背けてしまうと、本当に被災してしまった場合、特にご家族に被害が出てしまった場合に、取り返しのつかない大きな傷を残してしまうことになります。

住宅購入は災害リスクを軽減するチャンスです。

ある程度エリアが絞られてきたら、あるいは気になる物件が見つかったら、かならずハザードマップを確認しましょう。

■災害リスクに備えた生活を作る

一口に災害リスクと言っても土砂災害、洪水、地震、津波、噴火など様々です。

冒頭にも申し上げた通り、日本は災害大国なので、災害リスクを完全に取り除くことは不可能です。

ご家庭の事情やお仕事の関係で、洪水が懸念される地域を選ばざるを得ない場合もありますし、地震被害を恐れるあまり、多額の費用をかけて過剰に耐震性を向上するのも間違っています。

また、災害を恐れるがあまり、予算オーバーの物件に手を出して、購入後の生活に支障が出るのも間違っています。

現実的なお金の問題を考慮しつつ、どこまで妥協できるかを突き詰めるのが、不動産購入に際に行うべき重要なプロセスです。

仮に津波が警戒されるエリアの物件を購入したとします。

建物で津波を防ぐことはできないので、津波警戒エリアに住む人は、津波警報が発令されたら高台へ素早く避難しなければなりません。

家財が失われることより命が助かることの方が大事だからです。

ご存じのように津波警報が発令されても大きな被害に至ることはあまりありません。

それでも警戒エリアに住む人は避難を続けなければなりません。

100回空振りでも101回目で助かった…、それが東日本大震災で実際に起きたことです。

住むエリアのハザードマップを確認し、想定される災害規模を把握し、家にいることで防げないリスクを抱える場合は、安全を確保する方法を確認しておくことが大切です。

家は幸せの象徴であり、家族を守る砦であるべき、ということをいま一度思い出して、万が一に備える住宅購入を実現したいものです。